「採用や営業で活用できる会社案内の動画を作りたい」「自社の魅力を映像で分かりやすく伝えたい」と、会社案内動画の制作を検討している企業担当者も多いのではないでしょうか。

一口に会社案内動画といっても、種類や費用、制作の進め方はさまざまで、何から手を付ければよいか迷いますよね。

そこで今回は、会社案内動画の重要性や種類、活用シーン、制作プロセスを分かりやすく解説します。

効果的な動画を作るためのポイントや費用相場も紹介するので、会社案内動画の制作を検討しているなら、ぜひ本記事を参考にしてください。

会社案内動画の重要性と役割

会社案内動画とは、企業の事業内容や理念、社風などを映像で伝えるコンテンツのことです。文章や写真だけでは伝わりにくい情報を、短時間で立体的に届けられる点が、動画の大きな特徴といえます。

総務省の調査によると、平日のインターネット平均利用時間は183.9分と、テレビ（リアルタイム）視聴の156.1分を上回りました。情報収集の主戦場がインターネットへ移った現在、企業情報の発信においても動画の活用は不可欠であることがわかります。

ここでは、会社案内動画が果たす2つの役割を確認します。

※出典：総務省「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」

1.企業のブランディング

会社案内動画は、企業のブランドイメージを形づくる有力な手段です。

映像・音楽・ナレーションを組み合わせれば、言葉だけでは表現しきれない世界観や、会社で働く人の空気感まで伝えられます。文字情報が中心の会社案内パンフレットと比べて、感情に働きかける力が強い点も特徴といえるでしょう。

制作のポイントは「何をしている会社か」の説明だけでなく「なぜその事業を手がけるのか」「社会にどのような貢献をしているか」まで踏み込んで描くことです。視聴者の共感が生まれ、他社との差別化につながります。

理念と事業を1つの物語として示せる点こそ、動画ならではの強みです。

2.認知度の向上

認知度の向上も、会社案内動画が担う重要な役割です。前述の総務省調査では、全年代のYouTube利用率が81.5％に達したと報告されています。動画プラットフォームやSNSへ会社案内動画を展開すれば、これまで接点のなかった層に自社を知ってもらう機会が大きく広がるでしょう。

また、動画はSNS上で共有されやすく、Webサイトへ埋め込めば滞在時間の向上も期待できます。動画を視聴した人が社名で検索する流れが生まれれば、認知の広がりは指名検索数というデータでの測定も可能です。

テキストの何倍もの情報を短時間で届けられる動画は、認知獲得の局面で心強い存在といえるでしょう。

会社案内動画の4種類と特徴

会社案内動画は、目的や伝えたい内容に応じて主に4つの型へ分類できます。

それぞれの特徴を考慮し、自社の課題に合ったスタイルを選びましょう。

1.コンセプト紹介型

コンセプト紹介型は、企業理念やビジョンといった「想い」を軸に構成する動画です。イメージ映像やドラマ仕立ての演出を用い、企業の価値観を情緒的に訴えかけます。

具体的な商品説明よりも、企業姿勢への共感を得たい場合に効果的なスタイルです。ブランディングを重視する企業や、周年記念・企業合併といった節目のタイミングにも適しています。

社名を覚えてもらうだけでなく、「この会社の考え方が好きだ」というファンを育てる効果も見込めるでしょう。

2.事業内容紹介型

事業内容紹介型は、自社の事業やサービス、強みを具体的に解説する動画です。「どのような課題を、どの技術やサービスで解決できるのか」を明確に示せるため、営業活動や商談前の情報提供と相性が良いという特徴があります。

事業構造が複雑になりがちなBtoB企業でも、映像なら仕組みや業務の流れを直感的に伝えられます。

取引先への説明時間を短縮できる点も、現場で重宝される理由の1つです。導入事例や顧客の声を織り交ぜると、説得力はさらに高まります。

3.インフォグラフィックアニメーション型

インフォグラフィックアニメーション型は、図解やデータをアニメーションで表現する動画です。数値やシェア、ビジネスモデルの相関図など、実写では見せにくい情報を視覚的に整理できます。

撮影工程が不要なため、実写と比べて制作費や修正の負担を抑えやすい点もメリットの1つです。形のないサービスを扱う企業や、拠点が分散していてロケが難しい企業に向いているでしょう。

4.オフィスツアー型

オフィスツアー型は、職場や設備、働く社員の様子を映し出す動画です。実際の執務風景や社員インタビューを通じて、職場の雰囲気や人間関係をリアルに伝えられます。

入社後の自分を具体的に想像できるため、採用活動との相性が非常に良いのが特徴です。

工場や研究施設を持つ企業であれば、普段は見られない設備を紹介する見学ツアー形式の構成も効果的でしょう。

会社案内動画の活用シーン・事例

完成した会社案内動画は、1つの場面に限らず、さまざまなシーンで繰り返し活用できます。1本の動画を複数の場面で使い回せば、制作費用に対する投資効果の向上も可能です。

ここでは、会社案内動画の代表的な3つの活用シーンを見ていきましょう。

1.採用活動

採用活動は、会社案内動画が特に力を発揮する場面です。総務省の調査報告によると、10代・20代は動画投稿・共有サービスの利用時間が長く、10代・20代ともに平日でも1日100分を超えています。

動画に親しんだ世代へ自社を届けるうえで、映像による発信は理にかなった手段といえるでしょう。

会社説明会の冒頭や採用サイト、SNSで動画を活用すれば、社風や仕事内容への理解が深まり、入社後のミスマッチ防止にも役立ちます。

企業理解を深めてから応募する学生は志望動機も具体的になりやすく、選考の質の向上にもつながります。文章の求人情報では伝わらない「働く人の表情」を見せられる点が、採用における動画の価値です。

※出典：総務省「令和７年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（概要）」

2.IR広報や株主総会

株主や投資家に向けた情報発信の場でも、動画活用が広がっています。

2021年施行の改正産業競争力強化法では、会社法の特例として「場所の定めのない株主総会」の制度が創設され、上場会社はインターネットのみで開催するバーチャルオンリー株主総会も選択できるようになりました。

株主総会のオンライン化が制度面でも整備された現在、事業内容をまとめた会社案内動画は、株主総会や決算説明会の導入映像としても機能します。

海外投資家向けに字幕を付ければ、英語版IR資料を補完する素材としても活用可能です。

資料だけでは伝わりにくい事業の全体像を短時間で共有できるため、株主との建設的な対話を支える土台にもなるでしょう。

※出典：経済産業省「場所の定めのない株主総会（バーチャルオンリー株主総会）に関する制度」

3.展示会やイベント

展示会やイベントの会場では、来場者の足を止める仕掛けとして動画が活躍します。騒がしい環境でも、字幕やアニメーションを活用すれば音声なしで内容の伝達が可能です。

短い尺の動画をブースでループ再生し、関心を示した来場者へスタッフが声をかける導線を作れば、商談の機会を効率的に生み出せます。紙のパンフレットと違い、その場で事業の世界観まで含めて届けられる点も動画ならではのメリットといえるでしょう。

会期後のフォローメールに動画のURLを添える方法も、自社を思い出してもらうきっかけとして効果的です。

会社案内動画の制作プロセス

会社案内動画は、大きく次の3段階で進みます。

全体像を把握しておくと、制作会社とのやり取りも円滑になるでしょう。

1.企画・構成の立案

動画の成否を左右するのが、最初の企画・構成です。目的が採用なのか営業なのかによって、動画の設計図は根本から変わります。

まずは「誰に・何を伝え・どのような行動につなげたいか」という目的とターゲット、配信媒体を明確にしましょう。

次に欠かせないのが、徹底したヒアリングです。単なる業務内容の確認ではなく、なぜその事業を営むのか、どのような社会課題と関わっているのかまで掘り下げると、視聴者の心を動かすストーリーの土台が固まります。

ヒアリングをもとに構成案と台本を作り込み、関係者の合意を得てから次の工程へ進む流れが基本です。

2.撮影と編集

台本と絵コンテが固まったら、撮影工程へ進みましょう。オフィスや工場でのロケ撮影、代表・社員へのインタビュー収録などを、事前のスケジュールに沿って実施します。

撮影後は、カット編集、テロップやナレーションの挿入、BGM選定、色味の調整といった編集作業を行います。完成前には試写の機会を設け、事実関係や表現の修正を反映してから納品となる流れが一般的です。

台本の段階で内容を十分に煮詰めておくほど、編集段階での大きな手戻りを防げるのでおすすめです。

3.公開の準備

動画が完成したら、公開に向けた準備を整えます。掲載先は自社サイト・YouTube・SNS・展示会など多岐にわたるため、配信するプラットフォームに合わせた最適化が欠かせません。

たとえばWebサイトにはフルバージョン、SNSにはダイジェスト版や15秒版というように、同じ素材から複数の尺を用意すると活用の幅が広がります。

特にSNSでは冒頭数秒で興味を引けるかが勝負となるため、媒体特性に合わせた編集の工夫は必須です。タイトルや説明文、サムネイルの整備、社内承認までを済ませ、万全の状態で公開へ進みましょう。

効果的な会社案内動画を作るための3ポイント

同じ費用を掛けるなら、成果につながる動画に仕上げたいもの。ここでは、制作前に押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

1.ターゲットを明確にする

最初に決めるべきは、「誰に見てもらう動画か」という想定される視聴者像です。就職活動中の学生、取引先の担当者、株主・投資家では、知りたい情報も響く表現も異なります。

たとえば学生には働く人の姿を、投資家には事業の成長性を中心に据えるといった調整が必要になるでしょう。

ターゲットがあいまいなまま制作を進めると、誰にも伝わらない動画になりがちです。用途が複数ある場合は、メインターゲットを1つに絞り、ほかの用途には編集違いのバージョンで対応するとよいでしょう。

2.メッセージを一貫させる

1本の動画に盛り込むメッセージは、できる限り絞り込みましょう。沿革や組織図、全事業の紹介まで詰め込むと、結局どのような会社なのかが伝わらないまま終わってしまいます。

まず伝えたいことを1つに定め、それ以外は思い切って削る判断も必要です。

会社紹介で視聴者が知りたいのは、過去の歩みよりも「今、何をしていて、社会にどう役立っているのか」という現在の姿です。冒頭から結びまで軸となるメッセージを貫くと、3分程度の短い尺でも強い印象を残せるでしょう。

3.映像や音声のクオリティを重視する

映像や音声の品質は、企業の信頼感に直結する要素です。手ブレの目立つ映像や聞き取りにくい音声は、内容を評価される以前の段階で視聴離脱を招きます。

特に音声は軽視されがちな一方で、視聴体験への影響が大きい部分です。ナレーションの録音環境やマイクの選定、BGMの音量バランスまで丁寧に整えると、動画全体の印象が引き締まります。照明や色調整を含めてプロ水準の品質を求めるなら、実績のある制作会社への依頼が近道です。

会社案内動画の制作費用はいくら？内製・外注の比較と相場

制作費用は、内製か外注か、そして動画の内容によって大きく変わります。予算計画を立てる前に、それぞれの費用感を把握しておきましょう。

内製と外注の費用比較

内製の場合、外注費は発生しないものの、カメラ・照明・マイクといった機材費や編集ソフトの利用料、担当者の作業時間が必要です。一定の品質を確保するには撮影・編集のスキルも求められるため、想定以上に工数が膨らむケースも少なくありません。

一方の外注では、企画から編集までプロに任せられる分、まとまった費用が掛かります。ただし、対外的に長期間使用する会社案内動画であれば、企画力や表現力を含めた完成度を買う価値は十分にあるでしょう。

撮影素材の一部を自社で用意するなど、両者を組み合わせて費用を抑える選択肢もあります。

制作費用の相場と予算設定

外注時の費用相場は、一般的にアニメーション中心のシンプルな動画で10万〜50万円程度です。実写撮影を含む標準的な動画で50万〜100万円程度、企画から丁寧に作り込む動画で100万〜300万円程度が目安とされています。

撮影日数やキャスティング、CGの有無によって金額は変動するため、あくまで参考値として捉えてください。複数の制作会社から見積もりを取り、金額だけでなく企画提案の質まで比較すると失敗を防げます。

予算を設定する際は、「どの場面で・どのくらいの期間活用するか」から逆算する視点が重要です。複数年にわたり採用や営業の第一線で使う動画なら、初期費用を投じてでも品質を確保するほうが、結果として費用対効果は高まります。

会社案内動画に関するよくある質問

会社や企業の案内動画の制作を検討する担当者から、よく寄せられる質問を2つピックアップしました。

会社案内の動画制作を検討しているなら、ぜひ参考にしてください。

Q.制作期間はどのくらい？

一般的な目安は、企画開始から納品まで1.5〜3か月程度です。内訳としては、企画・構成に2週間〜1か月、撮影に数日、編集・修正に1か月前後を見込みます。

アニメーションの比率や修正回数によって期間は前後するため、株主総会や展示会など使用日が決まっている場合は、3か月以上の余裕を持って相談を始めると安心です。

Q.動画の長さはどのくらいが理想？

会社案内動画は、3分程度までの短い尺が理想です。長い動画は最後まで視聴されにくく、肝心のメッセージが届かないまま離脱される恐れがあります。

要素を絞り込み、短時間で「何をしている会社か」が伝わる構成を目指しましょう。SNSや広告で活用する場合は、ダイジェスト版や15秒版を別途用意すると使い勝手が高まります。

会社案内の動画制作は富沢印刷へ！

富沢印刷株式会社では、印刷やデザインで培った伝える技術を活かし、目的に合わせて次のような映像・動画制作に対応しています。

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